「国語」とは何か？

　日本では、「国語」という言葉がさかんに用いられる。これに対し、たとえば英語圏でnational languageなどという言葉が用いられることはめったにない。「国語」という言葉は、二つの前提というか、虚構の上に成り立っているように思われる。一つは、その言語がその国家の中だけで話されているということ、もう一つは、国家の中ではその言語だけが話されているということである。しかし、この二つの条件が同時に満たされることは、世界的に見ればほとんどないといってよい。英語やスペイン語が多くの国で話される一方、国内に多くの言語を抱える国も、たくさんある。50あまりの少数民族を抱える中国では、「中国語」という言い方が避けられ「漢語」というのが一般的である。インドとなると「インド語」などというものはなく、文字すら多様である。中国でも漢字のほか、モンゴル文字やチベット文字などさまざまな文字が用いられている。

　「国語」という言葉は、学校教育を通じて日本人に浸透した。しかし、その歴史は意外に新しく、1900（明治33）年の第三次小学校令により、それまでの「読書」「作文」「習字」の３教科が「国語」として統一されてからである。国語教育は「国史」とともに、国民（臣民）教育の根幹をなすものとして行われてきた。そのことから、「標準語」の強引な普及が始まった。「方言」は貶められ、「撲滅」の対象とされた。日本語自体の多様性すら認めないのだから、アイヌ語などの他の言語の存在が認められるはずもなかった。そして、植民地の獲得とともに、朝鮮や台湾の人々に対しても「国語」が押し付けられることになる。この押し付けは、朝鮮や台湾が日本の国家の一部となったことを大義名分としていた。これによって、「国語」という言葉が、「国家の言語」という意味であることが、いっそう明白になった。そして、第二次大戦中には、広範な占領地で国家の言語としての日本語の普及が図られた。

　戦後、日本はすべての植民地を放棄した。「標準語」という言葉も、かつての強制的な語感が嫌われ、「共通語」と言い換えられた。「日本語」という意味での「国語」という言葉も、文章語としては健在である。話し言葉で日本語を「国語」ということは少ないが、教科名としては今も広く用いられている。そして、「日本語教育」と言えば外国人を対象とするものとされ、「国語教育」と言えば、日本人を対象とするものとされている。確かに日本語を母語とする者としない者とでは日本語教育の方法も異なってくる。しかし、今日も用いられる「国語教育」という言葉から、かつての「国民（＝臣民）教育」の礎という意味が完全に消えたとは思えない。

　日本は「単一民族国家」だと言われる。しかも、それを誇りにしようとする者が今も多い。原理的に考えれば、一人でも異民族がいれば「単一民族国家」は成り立たない。確かに日本は、日本語を母語とする者が人口の圧倒的多数を占める国ではある。しかし、それを自慢しようとすることは、たやすく異民族の排斥へとつながってしまう。考えてみれば、仮に「単一民族国家」だとして、それがなぜ自慢になるのだろうか？　「単一民族国家」と称しながら、いま、日本国内で行われる結婚の約30組に一件は、外国人との結婚となっている。学校のどのクラスにも将来外国人と結婚する生徒がいる計算となる。そのような時代に、「国語」「国史」「邦人」と言った言葉を保持し続けることが、日本の孤立を招くことになる恐れも少なくはない。

　「国語」的な発想は、今日も日本人の間では根強い。「外国語」という言い方がある。世界には、国家を持たない民族がたくさんいる。アイヌ語やチベット語、クルド語は「外国語」なのだろうか？　「～ヶ国語」という言い方にも問題がある。日本語とアイヌ語が話せる人のことを「二ヶ国語を話せる」と言うのはどこか変であろう。「母国語」という言葉もある。大半が日本語しか話せない在日コリアンにとっての「母国語」とはどの言語だろう？　こういった表現を言い換えるところまではいかなくとも、少なくとも、自分たちが無意識のうちに「国語」的な発想の中にいることを自覚する必要はある。

　ある言語が国家の公用語であるかどうかは、言語学にとっては問題にはならない。経済力からいえば圧倒的なシェアを持つにいたった英語も、アマゾン流域の奥深く数十人の人々だけに話されている言葉も、対等な研究対象である。ある方言が「標準語」のもとになったからといって、その方言を特別視することもない。そういったことは、政治の問題であって言語の問題ではない。言語学の一分野としての社会言語学でこういった問題を扱うことはあるが、本来は言語学が扱う問題ではない。パンダとコアラのどちらが可愛いかとか、タイとヒラメのどちらがうまいかなどという問題が生物学が扱う問題ではないのと同じことである。